ポーラ・オルビスホールディングス（HD）は、従業員向けに妊娠・出産に備えた知識などを深められるプログラムの提供を始めた。健康保険組合の保険事業として、医師監修のセミナー動画を全従業員に配信するほか、専門医に相談できるオンライン窓口を設ける。妊娠や不妊治療に関する社内の理解促進と、相談体制の充実を図る。
ポーラ・オルビスグループ健康保険組合が、LIFEM（ライフェム、東京・新宿）の法人向けフェムテックサービス「ルナルナ オフィス」の「妊活相談プログラム」をこのほど導入した。
プログラムでは、妊娠の仕組みや加齢による変化、不妊治療の具体的な方法といった内容を学べる産婦人科医監修のセミナー動画を、男女問わず全従業員向けに提供する。
産婦人科医への相談をオンラインで受けられる窓口も開設した。従業員とそのパートナーが対象で、妊活に関する疑問や不安をはじめ、不妊治療中のセカンドオピニオンなどを相談できる。妊活中でない従業員の相談も可能という。
ポーラ・オルビス健保は女性加入者の割合が7割を超える。2022年に不妊治療の公的医療保険適用が拡大されたことで、30代を中心に不妊治療を行う加入者が少なくない。不妊治療が、組合の医療費の約4%を占める。
20代女性加入者の約25%が、低体重の子どもの出産につながり得る「やせ」の状況もみられる。女性やカップルが将来の妊娠を考えながら自身の生活や健康に向き合う「プレコンセプションケア」を推進する必要があるとし、プログラムの導入に至った。
ポーラ・オルビスHDは女性従業員の健康課題を改善するため、「ルナルナ オフィス」の「月経プログラム」と「更年期プログラム」をすでに導入している。妊活関連のプログラムも加えることで、従業員のライフプランの充実に向けた支援を拡充する。
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