名古屋大学は20日、スズキなど20社と車載ソフトの共通化に取り組む「オープンSDV（ソフトウエア・デファインド・ビークル）イニシアチブ」を設立したと発表した。自動車メーカーは車載ソフトの更新で機能を追加できるSDVの開発を目指している。共通化によってソフトを開発しやすくなり、コスト削減も見込める。
ソフト同士をつなぐAPI（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を共通化する。スマートフォンのアプリが端末メーカーや機種が違っても作動するように、自動車メーカーや車種が異なっていても車載アプリが使えるようになる。車載ソフトの開発が活発になるとみられる。
自動車メーカー以外が参入し、新たなサービスが生まれる可能性もある。例えば商業施設の入り口でドライバーが降りれば、自動車が無人で駐車場の空きを見つけて駐車してくれるサービスや、事故時に車載カメラのデータを収集して素早く保険金を支払うサービスなどが想定される。
設立を呼び掛けた名古屋大学大学院情報学研究科の高田広章教授は、「SDV実現には国内メーカーの垣根を越えてAPIを標準化することが欠かせない」と述べた。
活動は8〜10月に始め、25年3月にAPI仕様の第1版を作る予定だ。イニシアチブの参加企業は矢崎総業やティアフォーなど自動車関連が多いが、幅広い業種に参加を呼びかける。スズキ以外の自動車メーカーも参加を予定しているという。
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