5日の東京株式市場では、アメリカの景気の先行きや急ピッチで進む円高への警戒感から、日経平均株価が一時、4700円余り、終値では4451円の急落となり、世界的に株価が暴落した1987年のブラックマンデーの翌日を超え、過去最大の下落幅となりました。

取り引きの混乱を避けるため、東証株価指数や日経平均の先物の売買を一時中断する「サーキットブレーカー」と呼ばれる措置が取られました。

東京証券取引所のプライム市場に上場する銘柄のおよそ99%が値下がりする異例の事態で、先月11日に4万2224円をつけて史上最高値を更新した日経平均株価は、わずか3週間余りで1万円以上、率にして25%余り下落した形です。

東京株式市場では、午前9時から6日の取り引きが始まります。

市場関係者の間には「反転するには時間がかかる」という見方がある一方、「日本企業の業績は内容を見ても決して悪くなく、買い戻しの動きも出てくる」といった声もあり、見方が分かれています。

中東情勢の緊迫化など新たな懸念材料も意識される中、6日の取り引きで記録的な急落に歯止めがかかるのかが焦点となります。

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