対策本部会議の訓練で挨拶する西部ガスHDの加藤社長(3日、福岡市の本社)

西部ガスホールディングス傘下の西部ガスは3日、2024年度の総合防災訓練を実施した。災害対応力を高めるため、想定する被災シナリオを事前にほぼ伝えない「ブラインド型」と呼ばれる訓練方式を初めて採用した。台風と地震という複合災害が起きたとして、現場と本社の連携や復旧方針策定までの手順を確認した。

訓練は8月26日と計2日間で行った。九州北部に台風が接近するなか長崎県で最大震度6強の地震があったとの想定で、参加者は徐々に判明していく災害情報を踏まえて対応方針を検討した。

総合災害対策本部の訓練にはリモートも含め約170人、安否・出動状況確認訓練には約2000人がそれぞれ参加した。同本部は16年の熊本地震の際に設置されたことがある。総合防災訓練は1983年から毎年実施している。

加藤卓二社長は「安全は一丁目一番地だ。実際の災害時に能力を発揮できるかが問われる」と強調。そのうえで「ブラインド型の採用で、緊張感のある生きた訓練になった。来年度はさらにハードルを上げたい」と総括した。

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