ゲオホールディングス（HD）は18日、リユース（中古）店などに太陽光発電設備を導入すると発表した。10月1日から茨城県と群馬県にある2店に導入し、店の電力使用量の約6〜10%を太陽光発電のエネルギーで賄う。太陽光発電設備の導入店は順次拡大し、二酸化炭素（CO2）といった温暖化ガス排出量の削減につなげる。
まずはゲオ牛久中央店（茨城県牛久市）と同内ケ島店（群馬県太田市）にある2店舗で導入する。契約期間は15年。牛久中央店では太陽光発電導入で年間約6773キログラムのCO2が削減できると試算する。
太陽光発電サービスのシェアリングエネルギー（東京・港）が提供する「オンサイトPPA（電力購入契約）」を活用する。オンサイトPPAは敷地内で発電して自家消費するのが特徴。設備の設置や維持管理の費用をシェアリングエネルギーが負担する代わりに、設備を通して使用する電気代はゲオHDが支払う。
ゲオHDは中古品売買を担うセカンドストリートなどを含めて国内に約2000店を抱える。5月には消費場所とは離れた特定の発電設備から再生可能エネルギー由来の電力の供給を受ける「オフサイトPPA」を東北・中国・中部エリアの計197店舗へ導入するなど、再生エネ由来の電力活用を進めている。
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