２０４０年に、世界の電気自動車（ＥＶ）の新車販売台数が２３年比で約６倍に増加する―。足元で失速が指摘されるＥＶ市場だが、民間調査会社の富士経済（東京）がこのほど実施した調査では、中長期的には大きく拡大していくとの結果が出た。充電インフラの整備や電池の技術開発、ＥＶ普及への政策支援に後押しされ、２５年以降は中国や北米、インドで顕著な伸びを示す見通しだ。

調査は今年４～８月に自動車メーカーや関連企業・団体へのヒアリングなどを通じて実施。それによると、全世界でのＥＶ新車販売台数は、２３年の約１００４万台から４０年には５７１３万台と、５．７倍に増加する。うち中国は３．６倍、北米は９．１倍にそれぞれ伸び、全体の約６割を占める見通し。２３年に８万台だったインドも４２３万台と急伸し、主要市場に成長する見込みだ。

日本は１０万台から１９６万台に増加する予想。当面は日本メーカーが得意とするハイブリッド車（ＨＶ）の需要が続くが、３０年代半ばにＥＶが逆転するという。

中国の電気自動車（ＥＶ）最大手、比亜迪（ＢＹＤ）のショールーム＝北京（ＥＰＡ時事）

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