名古屋工業大のチームは9日、東京や大阪、福岡など8都道府県の1週間先までの熱中症搬送者数予測値などが分かるウェブサイトの公開を始めたと発表した。搬送者急増による医療逼迫の回避に向けた準備や、適切なタイミングでの注意喚起に役立つとしている。順次、対象地域を拡大する方針。
地球温暖化などの影響で熱中症患者数は増加しており、子どもや高齢者はリスクが高いとされる。チームは新型コロナウイルス流行前の2013～19年の6～9月の気象データと、約14万件の熱中症搬送者データを分析し、計算手法を開発。初夏から晩夏までの「暑さ慣れ」なども考慮した。
サイトでは、過去の予測値と実測値を確認できる。（共同）
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