リチウムイオン電池製品 発火事故増加 消費者庁が注意呼びかけ

消費者庁やNITE＝製品評価技術基盤機構によりますと、モバイルバッテリーやスマートフォンなどリチウムイオン電池が使われた製品の発火などの事故の件数は、去年1年間で397件に上り、増加傾向だということです。

また、冬の時期には、電熱ウェアや充電式カイロなど、暖める機能を持った製品に搭載されたリチウムイオン電池が、充電中に発火する事故も相次いでいるということです。

リチウムイオン電池は衝撃や熱に弱い性質があるとして、消費者庁は、製品に強い衝撃や圧力を加えないようにすること、充電は安全が確認できる時間と場所で行い、完了したらプラグを抜くこと、推奨されている充電器やバッテリーを使うことなどを呼びかけています。

また、ごみ処理施設で発火する事故も相次いでいることから、搭載された製品を捨てるときは、自治体の指示に従って正しく捨てるように呼びかけています。

消費者庁の新井ゆたか長官は「リチウムイオン電池は身の回りのさまざまな製品に使われており、製品の特性を正しく理解して使ってほしい」と話しています。