対戦型のコンピューターゲームなどをスポーツの競技として行う『eスポーツ』は若者を中心に世界的な人気を集めていて、去年のアジア大会では正式競技に採用されたほか、IOC=国際オリンピック委員会が大会の新設を検討するなどスポーツ界との接近が進んでいます。

国内では再来年、愛知県などを中心に開催されるアジア大会で正式競技となっていることからJOCはことし2月にプロジェクトを立ち上げて検討を進めてきました。

その結果、11日の理事会で国内の統括団体である日本eスポーツ連合を2027年3月末までの期限付きで準加盟団体として承認しました。

これにより日本eスポーツ連合は、大会への参加などの活動に対してJOCからの助成金を受けることができるということです。

JOCの星香里常務理事は「IOCが委員会を設置して大会の新設を検討するなどeスポーツをめぐっては前向きな動きが出てきている。この動きが将来的に続いていくかなどもしっかり見極めていきたい」と話していました。

日本eスポーツ連合「1人でも多くの金メダリストを」

日本eスポーツ連合は、準加盟団体への承認について「国際オリンピック委員会も加速度的に関与を高めていて若年層を取り込むための新たな競技として、その取り組みを拡大させていくことが予想されます。再来年のアジア大会では開催国の統括競技団体として、1人でも多くの日本人の金メダリストをeスポーツ競技から輩出できるよう、今後一層競技力の向上に努めていきます」とするコメントを出しました。

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