全国的に気温が高いと予想されている今夏。スポーツ活動では特に、きめ細かい熱中症対策が必要となる。

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　スポーツ庁は5月20日、日本スポーツ協会などの競技団体や各都道府県のスポーツ主管部署などに、熱中症対策の周知を図るよう促す通知を出した。

　求めたのは、①暑さ指数（WBGT）に基づいて活動中止を判断すること②それほど気温が高くない時期から、体を暑さに徐々に慣らしていくこと（暑熱順化）③活動前から活動中、終了後を通じ、適切な水分・塩分の補給ができる環境を整えること④熱中症の疑いのある症状が見られた場合は早期に水分・塩分の補給、体温の冷却、病院への搬送などを行うことだ。

　そのうえで、これまでの具体的な対策を紹介。昨年8月の全国スポーツ少年団軟式野球交流大会では、試合開始を日中から午後5時半以降に変更し、イニング数も6回から5回に縮める柔軟な対策がとられた。独自の熱中症対策ガイドラインを出している日本サッカー協会の取り組みのほか、熱中症の危険性が高いと利用者自らが判断して市立スポーツ施設の利用を取りやめる場合、使用料を還付する東京都府中市の対応などが示された。

　スポーツ庁が全国の体育・スポーツ協会や競技団体を対象に行った調査によると、日本スポーツ協会が「運動は原則中止」とするWBGT31度を超えた場合、主催団体や現場の審判で判断している団体は約86%。強制的に中止し安全を確保している団体は約4%あった。約8%の団体では昨年、暑さを理由に主催大会を中止した事例もあった。

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