健康寿命が延び、シニアが活躍する場面が増えています。企業は役職定年を廃止したり、再雇用の上限年齢を引き上げたりして長く働く環境を整備しています。再雇用したシニアに現役並みの給与を出す企業も増えてきました。長い会社人生のために参考になる記事を集めました。（内容や肩書などは掲載当時のものです）
ビジネス・クリップ 「ビジネス・クリップ」は日々の記事の中から、ビジネスパーソンに役立つ実践的で、読まれたものを集めたコンテンツです。保存して後から読んでも、移動中に斜め読みしても。あなたのビジネススキルの向上にお役立てください。再雇用でも給与を維持
大阪ガスは2025年度から役職定年を廃止する方針です。役職定年制度はもともと、世代交代を促して賃金を抑えることを念頭に広がりました。ところが人口構成が変わり、人手不足も深刻になる中で企業は対応を変えています。
大阪ガスの藤原正隆社長は23年12月の日本経済新聞のインタビューで「スキルもノウハウも高く元気な50代の社員は多い。（人材確保は）中途採用などで全てはまかない切れず、シニア層の活躍で乗り越えていく必要がある」と語っていました。
再雇用になると給料が半減してやる気をそぐ。こんな状況を変えようとする取り組みも広がります。ニトリは7月から、再雇用の上限年齢を70歳に引き上げます。基本給や一部手当を維持し、定年前の9割の給与水準を維持するようにします。
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リスキリングの支援が充実
何かを学ぶことに遅すぎることはありません。新たなスキルは、会社にとどまっても転職しても役に立つはずです。
なかなか一歩を踏み出せない、という人も少なくないかもしれませんが、リスキリング（学び直し）の公的支援は充実してきています。厚生労働省の教育訓練給付は10月から受講費用の補助率が高まります。東京都もデジタル技術の国家資格の取得を後押しするなどしています。
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