電子情報技術産業協会（JEITA）は20日、5月の薄型テレビの国内出荷台数が前年同月比6.7%増の33万2千台だったと発表した。前年超えは2カ月連続で、40型以上の大型がけん引した。民生用の電子機器全体の出荷額は2.8%増の798億円と15カ月ぶりのプラスとなった。
薄型テレビの出荷台数を型別にみると、全体の約4割を占める50型以上が14.9%増の14万4千台、約3割を占める40〜49型が9.6%増の9万台だった。一方で29型以下の小型テレビは10.7%減の3万3千台、30〜39型は2.7%減の6万4千台だった。メーカーの中には70型を超えるものを販売するなど、各社が大型製品を市場投入している影響がある。
映像機器の出荷金額は1.4%減の385億円となった。1台あたりの単価が高い有機ELテレビの出荷台数が16.5%減の3万2千台と落ち込んだ影響を受けた。
スピーカーなどオーディオ関連機器が14.2%増の54億円、カーナビなどカーAVC機器が6.1%増の360億円となり出荷額を押し上げた。オーディオ関連機器、カーAVC機器の出荷金額がともにプラスとなるのは16カ月ぶり。
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