調査会社のインテージ（東京・千代田）は2024年の夏休みに関する調査結果をまとめた。夏休みの予算総額は前年比2.6%減の平均5万8561円で、企業の大幅な賃上げや定額減税にもかかわらず、物価高や円安により消費者の節約志向が強まっていると分析した。
6月27日〜7月1日に全国の15〜79歳の男女5000人を対象に夏休み期間（7月13日〜9月30日）の予算や過ごし方を調査した。
予算が減る理由を複数回答で聞いたところ、「物価高・円安だから」が51.5%で最も多かった。「給料が増えないから」（35.2%）、「電気代・ガス代が上がるから」（33.1%）が続いた。
予算が増える理由も「物価高・円安だから」が最多の26.9%だった。全体の7割が「物価高・円安は予定に影響」と回答するなど、長引く物価高と円安が夏休みの過ごし方に影響を与えている。
海外旅行の予算額は前年比14%減の平均44万3058円だった。円安や原油高に伴う燃油特別付加運賃（燃油サーチャージ）の上昇に加え、現地の宿泊費なども高騰している。遠い欧州などは避け、近場で円安の影響が小さいアジアの人気が高いという。
国内旅行（宿泊あり）は前年比2%増の10万2318円。予算が増える理由として「宿泊料金が高くなっているから」（37.7%）や「物価高・円安だから」（29.6%）が挙がった。
「夏休みの過ごし方」（複数回答）については「自宅で過ごす」が36.9%で最も多く、「国内旅行（宿泊あり）」（19.1%）、「ショッピングや食事など」（18.5%）が続いた。長距離移動は抑え、近場で過ごす傾向が強まっている。
夏休みが猛暑となった場合、「予定の変更を検討する」と答えたのは13.5%だった。「水分をこまめにとる」が50.9%で最も多く、「外出を控える」（40.8%）、「冷房がきいている施設で過ごす」（36.3%）が続いた。ほぼ全ての項目で、女性が男性を上回った。
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