大東建託は15日、2028年度までに木材を縦横に張り合わせて強度を高めた直交集成板（CLT）の使用量を、集合住宅などで24年度比8倍に増やす計画だと発表した。CLTを使う工法は省人化と工期短縮を可能とする。同社はCLT工法の普及を進め、現場の人手不足に対応する。
建物が密集して火災の危険度が高い防火地域などでの集合住宅の建設は、耐火基準を満たす鉄骨造や鉄筋コンクリート造が採用されてきた。CLTは耐火性能が高く、そのようなエリアでも木造住宅を建築できる。
断熱性が非常に高く、外壁として使用すれば省エネにつながる。鉄筋コンクリート造の建物と比べて100年間のライフサイクルにおける温暖化ガス排出量を約9%削減できるという。CLTは木造のため建物が軽くなり、基礎工事で使用するコンクリートを減らせる。
CLTはパネル状で運ぶため、現場では加工の手間が少ない。CLT工法は鉄筋コンクリート造と比べて、構造体の完成までの工期を25%削減できるという。CLT製造会社などからなる業界団体の日本CLT協会（東京・中央）によると、工事費は鉄骨造と比べて低価格だという。
大東建託は28年度までに集合住宅などにCLTを使い、20棟の建設を目指す。大東建託の技術開発部の岡本修司次長は「（エネルギー消費量を実質ゼロにする）ZEH（ゼロ・エネルギー・ハウス）と合わせて用いることで環境性能をより高めていく」と話す。
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