アメリカでは、感謝祭の翌日の金曜日はどの店も黒字になるほどにぎわうことから「ブラックフライデー」と呼ばれ、年末商戦が本格的に始まります。
ニューヨークの老舗デパートでは29日、午前6時の開店前からおよそ150人の買い物客が列をつくり、開店と同時に次々と店に入っていきました。
ニューヨーク市内に住むという61歳の男性は「ジーンズをいくつか買いに来ました。インフレによって家賃や食品などすべての価格が上がっているので節約をする必要があります」と話していました。
全米小売業協会は、11月から12月にかけての年末商戦の売り上げが去年の同じ時期と比べて2.5%から3.5%増えると見込んでいますが、これは6年ぶりの低い伸び率となります。
アメリカでは、賃金の上昇を背景に個人消費は堅調に推移していますが、長引くインフレのもとで節約志向の高まりも指摘されています。
このため、小売各社の間ではセールを前倒ししたり、値引き幅を拡大したりする動きが出ていて、年末商戦の動向が注目されています。
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