23年に設立した研究施設「熱技術創造センター」では、新たな熱処理技術の開発に取り組む

「国内の電池関係の開発がますます盛んになっている」と話すのは中外炉工業の尾崎彰社長だ。粉体素材を熱処理する炉など全固体電池向けの設備を販売しており、引き合いが強まっているという。全固体電池はトヨタ自動車など車メーカーや電池メーカーで開発が進んでいる。

2024年4〜9月期の連結売上高は前年同期比17%増の147億円となった。金属部品の硬度を高める浸炭炉の販売も国内の車メーカー向けに伸びた。営業損益は7700万円の黒字となり、前年同期の2億5000万円の赤字から改善した。

電炉関連設備の受注も増えている。「鉄鋼業界はカーボンニュートラル実現に向けた新設・増設のニーズが高まっている」とし、水素を燃料とする電炉用排ガス処理設備を開発するなど脱炭素化の流れに対応する。

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