“国民スポーツ大会のあり方を議論”有識者会議メンバーが決定

毎年、各都道府県の持ち回りで開催され、ことし、国体＝国民体育大会から名称が変わる国民スポーツ大会をめぐっては、開催する自治体の負担が大きいことや都道府県対抗の形式が時代にそぐわないなどの課題が指摘され、見直しを求める声があがっています。

日本スポーツ協会は17日都内で理事会を開き、大会の抜本的な改革に向けた議論を行う有識者会議のメンバーを決めました。

座長は日本商工会議所会頭の小林氏が務め、全国の知事会、市長会、町村会から1人ずつ選ばれたほか元オリンピアンなどのアスリート、それに報道関係者といった幅広い分野のメンバーで構成されています。

日本オリンピック委員会の三屋裕子副会長などメンバー34人のうち女性は14人となっています。

日本スポーツ協会の遠藤利明会長は、「聖域なく、幅広く、ゼロベースで議論しようということで多様な活動をされている方々を選んだ。開催自治体の経済的な負担を十分考慮する一方で地域にもたらす経済効果も整理して、広く国民の皆さんに意味がある大会と理解してもらえるように議論していきたい」と話しました。

有識者会議の初会合は、来月予定される全国知事会からの提言を踏まえ、9月中旬ごろに開く予定だということです。