パリオリンピック™で日本は、海外開催では過去最多のメダル４５個を獲得する目覚ましい活躍を見せました。そんなオリンピックで活躍したメダリストたちには報奨金も出ます。大きな金額が動くオリンピックですが、いつからお金が絡むようになったのでしょうか？“五輪とお金”の関係について、五輪アナリストの春日良一さん、環太平洋大学の真田久教授に聞いた情報をもとにまとめました。

ＪＯＣ＋競技団体からの報奨金　一番多いのは体操・岡慎之助選手！

　オリンピックの報奨金は日本の場合、ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）から労いなどの意味で金メダルなら５００万円、銀メダルなら２００万円、銅メダルなら１００万円を非課税でもらえます。これとは別に報奨金が出る競技団体もあります（※５００万円まで非課税）。日本体操協会では金メダルで５０万円、銀メダルで３０万円、銅メダルで２０万円。日本ゴルフ協会では金メダルで２０００万円、銀メダルで１０００万円、銅メダルで６００万円です。
　
　今回のパリオリンピックでは、一番報奨金が多いのはが金メダル３つ、銅メダル１つを獲得した体操の岡慎之助選手。ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）から１６００万円＋日本体操協会から１７０万円で計１７７０万円がもらえます。東京オリンピックのときにはフェンシングの見延和靖選手がＪＯＣなどの報奨金以外にも所属企業から１億円もらったということで話題になりました。

海外では「ラーメンが生涯無料」という報奨も！？

　報奨金について、海外ではどうなっているのでしょうか？パリオリンピックでフィリピン男性史上初のメダルを獲得したカルロス　エドリエル・ユーロ選手は体操男子ゆかと跳馬で２つ金メダルを獲得しました。国から約１６００万ペソ（約４０００万円）、フィリピンの平均年収で約６０年分に相当する報奨金をもらいました。日本人の平均年収で計算すると２億円以上をもらうような感覚です。他にも大手不動産会社から不動産＋現金で約９０００万円、病院から「内視鏡検査の生涯無料」、大手飲食チェーンから「ラーメンが生涯無料」という報奨をもらいました。

社会主義国の『政策』として１９５２年に始まった報奨金

　各国のオリンピック委員会が出す報奨金は「選手のバックアップ」や「名誉」の意義がありますが、報奨金の始まりは、１９５２年のヘルシンキオリンピックで旧ソ連が開始したこと。国を挙げて応援しようという社会主義国の１つの政策でした。

　日本はかなり遅れて１９９２年のアルベールビルオリンピックから導入されました。その理由は、１９８８年のソウルオリンピックのときに韓国・中国にオリンピックで惨敗しメダル数が減少したからと言われています。特に韓国ではメダリストの徴兵制の免除などもあるため、日本もご褒美というよりは頑張ってもらうために始まったというちょっと意外な理由があります。

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