By NipponTime 
インフルエンザの患者報告数が全国的に増加傾向を続けており、感染症の専門家は、流行期入りの兆しがあるとして注意を呼びかけている。厚生労働省のまとめでは、定点医療機関からの報告数が前の週を上回り、特に都市部を中心に患者の増加が見られる。専門家は「今後、年末年始にかけて患者がさらに増える可能性がある」と見ている。
医療機関では、発熱やせき、のどの痛みなどの症状が出た場合は、早めの受診を呼びかけている。高齢者や小さな子ども、基礎疾患がある人は重症化のリスクが高いとされ、医師は「重症化しやすい人は、症状が軽いうちに医療機関を受診してほしい」と話している。また、ワクチン接種は発症や重症化のリスクを下げる効果が期待できるとして、接種を勧める声が上がっている。
基本的な予防策として、手洗いやうがい、咳エチケット、人混みを避けることなどが改めて重要視されている。小学校や幼稚園では、児童の健康観察や学級閉鎖の基準に基づく対応が徹底されており、教育委員会は「子どもたちの健康を最優先に考えたい」と話している。企業でも、出勤時の体調確認やテレワークの活用など、感染拡大防止に向けた取り組みが進められている。
保健所では、流行期に備えた体制の強化を図っており、発熱相談センターの案内や、検査キットの供給状況の確認を進めている。感染症対策の専門家は「インフルエンザと新型コロナウイルスが同時に流行する可能性もある。基本的な予防策を継続することが大切だ」と指摘している。最新の流行状況や受診先の情報は、厚生労働省や各自治体の公式サイトで確認できる。
ソース：毎日新聞
画像：毎日新聞