By NipponTime 
秋から冬にかけて空気が乾燥する季節を迎え、住宅火災の発生件数が増加する傾向にあることから、消防庁が全国の家庭に対し、暖房器具の使用前点検や避難経路の確認、住宅用火災警報器の点検を呼びかけている。消防庁のまとめでは、住宅火災の発生原因の上位はこんろ類の火の不始末やたばこの不始末、暖房器具の故障などで、多くは防ぎうるものだという。
特に注意が必要なのがストーブやこたつなどの暖房器具だ。消防庁は、使用前に配線やコードの劣化を確認すること、可燃物の近くで使用しないこと、就寝時や外出時には確実に消火することを求めている。また、こんろやコンロの周りにカーテンや雑誌類を置かない、調理中は離れないといった基本の注意点も改めて周知されている。
住宅用火災警報器については、点検ボタンで動作確認を行い、電池式の場合は電池切れに注意する必要がある。2004年以降に建設された住宅には設置が義務づけられており、各自治体では設置費用の補助や、高齢者世帯を対象とした点検支援を実施している。消防関係者は「警報器のある住宅では早期発見・早期避難につながり、被害を大幅に抑えられる。設置後も定期的な確認をお願いしたい」と話している。
各地の消防本部では、秋の火災予防運動に合わせた啓発イベントや、防火体験教室を開催している。家族で避難経路を確認し、避難訓練を行うことも推奨されている。消費者庁からは、近年増加している充電式暖房器具や電気毛布の不具合に関する注意喚起も出されており、製品のリコール情報の確認も呼びかけられている。詳細は消防庁や自治体の公式サイトで確認できる。
ソース：毎日新聞
画像：毎日新聞